美容師として働いている人の中には、今後いつかは美容室を開業したいと考えている人も多いかと思います。
もちろん開業した経験がある人などなかなかいないと思いますので、今回は美容室を開業したいけど仕方がわからないという方に向けて、開業の手順と、美容室を始めるメリットなどをご紹介していきたいと思います。
この記事が今は開業を考えていない人も今後のキャリアを考えるきっかけになれば嬉しいです。
美容室を開業するメリット
まず美容室を開業するメリットとはどのようなものでしょうか。
・独立性が高い
フランチャイズに加盟している店舗の場合、使用するカラー剤やトリートメント、サロンのメニューなど、本部の方針に従わなければなりません。
美容室で勤務し、経験を積んでくるとどうしても自分が使いたい薬剤などこだわりが出てきてしまうかもしれません。
その点、自分で開業してしまえば薬剤やサロンのメニューはもちろん、店内の内装やインテリアなども細かくこだわることができるため、自分のやりたいようにできるというのがメリットだと思います。
・給与面で余裕ができる
美容師は仕事柄どうしても拘束時間が10時間から12時間と長くなってしまいがちです。
それに比べて給与が低いと言われており、厚生労働省が発表した20代男性美容師の平均月収は17.5万円となっています。
有名店勤務や美容師として名前が売れている場合は歩合などでもっと高い月収になりますが、そういった場合以外は残念ながら給与麺があまり変わらないのが現状です。
このまま30代、40代とキャリアを積んでいって肩書きなどがついてもあまり大きな変化は無いとされているため、結婚や育児など人生の転換期を迎える前に独立をして経営者として安定した給与を稼いでいく人が多いように思われます。
美容室を出店するまでの手順を詳しく解説
では美容室を開業するためにはどうしたらいいのか手順を詳しくみていきましょう。
(1)リサーチ・資金調達
出店したい地域をリサーチします。
客層や競合店舗、集客するためにどのようなアプローチをしていけばいいかということも経営者目線で同時に考えなければなりません。
自分がどんな美容室をやりたいのか、この土地の雰囲気にあっているかという部分は特にしっかり考えていきたい部分です。
店のコンセプトなどが決まったら今度は資金調達についてです。
自分で用意した資金でまかなえればいいのですが、やはり開業資金はかなり高額になってしまうため、どうしても足りなくなってしまいます。
その場合は融資をしてもらう必要があるのですが、一般的なものだと「日本政策金融公庫」というものがあります。
こちらで審査に通り融資してもらえれば3000万円まで借りることができます。
(2)店舗工事
資金調達のあとはいよいよ内装工事に入ります。
内装工事に入る前に保健所へ店舗の図面と事業計画書を持って事前相談にいくのを忘れずに行いましょう。今後の流れがスムーズになります。
リサーチの段階で構想していた店舗コンセプトをしっかり反映し、工事業者と相談して進めていく必要があります。内装工事にはある程度時間がかかってしまうため、開店ギリギリになってしまわないように時間に余裕を持って着工するように気をつけましょう。
また、一般的には工事中にも店舗の賃料が発生するため注意が必要です。
(3)申請・届出
内装工事前に保健所に事前相談しましょうとお伝えしましたが、今度は内装工事後の手続きについてです。
内装工事が終わった後に保健所職員の立会い検査がありますので、そこで合格し営業許可を取らなければなりません。
営業許可が取れたら
・開設届
・店舗の図面
・医師の診断書
・従業員一覧
・従業員全員分の美容師免許
・検査手数料
を揃えて保健所へ提出します。検査手数料は地域によって違いがありますので、事前に管轄の保健所を調べておきましょう。
注意するべきポイント
美容室を開業する際に気をつけたい部分は「管理美容師の配置」です。
従業員を雇い、2人以上で営業する場合には美容師免許の他に管理美容師という資格を持っている美容師が1人は必ず必要になります。
管理美容師の資格を取るには3日間にわたる講習を受けねばならず、講習自体も頻繁に行われているものでは無いため、開業前ギリギリになってしまわないように、事前に受講しておくのがいいでしょう。
まとめ
今回は美容室を開業したいけど何をすればいいのかわからない人へ向けて開業の流れをご紹介しました。
手続きの中でも意外と知られていないことや、知っていれば得をする情報などたくさんありますので、開業セミナーなどに参加してみるのもいいかもしれません。
